情報提供医師

武藤 真隆 医師(名古屋ひざ関節症クリニック 院長)

日本整形外科学会認定 専門医/身体障碍者福祉法指定医(肢体不自由)/難病指定医

武藤医師の詳しいプロフィール

培養幹細胞治療とは

培養幹細胞治療は、少量の脂肪から幹細胞を採取し、体外で増殖させてから患部に注射で投与する、再生医療のひとつです。軟骨がすり減ることで発症し、日常生活へも支障を与える変形性膝関節症の治療において、痛みの改善に有効、かつ膝の手術よりも低侵襲というメリットから、導入する医療機関が近年増えています。
膝関節内に投与された生きた幹細胞が、炎症や疼痛抑制に働くため、症状や関節機能の改善が期待できます。

<培養幹細胞治療の手順>

  • 1.脂肪の採取

    患者さまの下腹部の目立ちにくい箇所を選び、幹細胞源となる脂肪組織を20mLだけ吸引します。
    ※局所麻酔下、15~20ほどで終わる処置で、入院の必要はなく、当日歩いてご帰宅いただけます。

  • 2.幹細胞群の分離

    クリーンルーム完備の細胞加工施設にて、採取した脂肪組織から幹細胞群を分離させます。

  • 3.幹細胞の培養

    分離した幹細胞群から幹細胞のみを抽出し、6週間ほどかけて培養します。

  • 4.治療

    培養された幹細胞は凍結されてクリニックに届くため、治療直前に解凍します。
    幹細胞は他の注射治療と同様の注射器(針)で、関節内に投与可能です。

こんな人におすすめ

ひとつでもあてはまる人はご相談もしくはご検討ください。

□ 変形性膝関節症と診断されている□ ヒアルロン酸注射が効かない□ 安静にしていても痛みがある□ 小走りができない□ しゃがむこともつらい□ 人工関節を勧められているが、受けたくない□ 骨切り術を受けたが、痛みが再発した

当院が培養幹細胞治療を扱う理由

上記のような患者さまに当院が培養幹細胞治療をおすすめするのには、理由があります。

理由1、幹細胞のパラクライン効果
脂肪由来の幹細胞には、投与した周囲の細胞に作用する性質があります。これをパラクライン効果というのですが、分泌された成長因子やサイトカイン(情報伝達物質)によって、組織の修復を促す作用が得られます。
培養幹細胞治療では、抗炎症作用や疼痛抑制作用、関節機能の向上が報告されていて[1]、ヒアルロン酸注射が効かないまでに進行したケースでも、痛みの緩和や変形性膝関節症の進行抑制の効果が期待できるのです。

理由2、持続的な改善効果が認められる
活きた細胞で治療する方法ということもあり、幹細胞が働いている間は改善効果の持続が期待できます。当グループでは治療から1年後までの経過を追っていますが、痛みの体感を数値で表した評価基準のひとつ「VAS-Pain」では、1年後には痛みスコアの平均値が半分ほどにまで低下。その間、改善が続いていることが分かっています。

理由3、培養するため、体への負担が最小限
脂肪由来の幹細胞治療としては、培養せずに幹細胞群を膝へ投与する治療法もあります。
当グループでも当初はこの非培養法を行っていましたが、その場合、必要量の幹細胞を確保するためには200~300mLの脂肪組織を吸引しなければならず、それだけ体への負担は大きくなります。培養幹細胞治療では増殖させることができるので、必要な脂肪量がわずか20mL。少ない負担で、より多くの幹細胞を得ることができるのです。
また、変形性膝関節症に対する非培養群と培養群を比較したところ、培養幹細胞治療に同等以上の有効性が認められています[2]

安全性や治療後の注意点

脂肪の採取量も少量で、治療は注射で行えるため、どちらの処置でも入院の必要はなく日常生活への大きな影響はありません。ただし、リスクを高めないために以下のことにご注意ください。

脂肪採取後
●むくみがひどくなることがあるため、当日~翌日は飲酒をお控えください。●入浴は1週間お控えください(当日は患部に水を当てない洗髪や下半身のみのシャワーなどは可。全身のシャワーも3日後以降可能です)。●内出血やむくみ、触った質感が硬くなるなどの症状が現れますが、通常の経過症状で1ヵ月ほどで治まります。

治療後
●治療当日の入浴や飲酒はお控えください(シャワーは全身可能です)。●激しい運動、マッサージなどは、腫れがひどくなる可能性から、2~3日はお控えください。●安静にし過ぎると関節が動きにくくなることがありますので、膝を曲げ伸ばしする運動などは積極的に行ってください。

治療に伴うリスク

患者さまの自己細胞を用いる治療で拒絶反応などのリスクは少なく、また幹細胞を培養しても非培養のケースと比べても有害事象のリスクの高まりは見られないと、海外の研究でも報告があります[2]
例えば、脂肪採取では内出血やむくみ、触った質感が硬くなるなどの症状が現れたり、幹細胞の投与後も腫れや痛み、皮下出血などが起こる可能性が考えられます。これらは通常起こり得る経過症状ですのでしばらくすれば落ち着きます。
ただし、医療行為である限りリスクがゼロではありません。脂肪塞栓症(血中に脂肪が混入し血管がつまる)や感染、神経や血管の損傷などのリスクも考えられます。当グループの症例において、これまで重篤な副作用は確認されておりませんが、経過でご不安なことがありましたら、ご遠慮なくご相談ください。

よくある質問

手術を勧められていますが良くなりますか?

ヒアルロン酸注射が効かなくなり、人工関節の手術を勧められているという患者さまは、多くご来院されています。当グループのデータでも、培養幹細胞治療を受けられて1年の経過を観察できたケースでは、進行期以降が93%を占めています。
そうした手術を勧められているケースでも治療が奏功し、杖なしで歩けるようになった方や、スポーツ競技に復帰された方もいらっしゃいます。効果については個人差があり、治療前の膝の状態によっても変わってくるので明言はできませんが、必ず事前に詳しく診断し、効果の見込みをご説明いたします。

高齢でも治療できますか?

ご高齢の方でも受けていただける治療法です。実際、当グループでは90歳以上の方も受けられています。
年齢的な体力のご不安があるかもしれませんが、培養幹細胞治療は脂肪の採取量もごくわずかですし、入院や日常生活に復帰するための歩行訓練のようなリハビリも必要ありません。治療後に膝関節を動かしたり、筋力を維持するための体操などは行っていただけますが、ご高齢でも問題なく行える負荷の運動ですのでご安心ください。

半月板の手術をしていますが受けられますか?

半月板の手術歴があっても培養幹細胞治療を受けられている方は複数いらっしゃいます。半月板損傷や部分切除術の影響で、二次的な変形性膝関節症となっている方も多いため、その治療としては有効な治療かと考えます。
手術で言えば、同じく靭帯損傷や関節鏡視下のクリーニング手術、骨切り術などを受けられていても、検討はいただけます。人工膝関節置換術を受けられている場合だけは適応外となりますこと、ご了承ください。
ただ、どのケースも実際に治療可能かどうかは、治療前の関節内の状態によっての判断になります。まずはご相談いただければと思います。

PRP療法とどう違うのでしょうか?

PRPも培養幹細胞治療も再生医療分野の治療ではありますが、治療に用いる成分が異なることがまずあげられます。
培養幹細胞治療は患者さまの脂肪組織に存在する幹細胞を使用するのに対し、PRP療法は血液内の血小板の作用を利用します。変形性膝関節症に対する治療の場合、関節の変形がそれほどでもなければPRP療法で十分効果が期待できますが、重度の場合は培養幹細胞治療の検討になってくるかと思います。
一方で、培養幹細胞治療は痛みの軽減を実感するまでの目安が1~3か月ほどがですが、PRP療法は1ヵ月程度という即効性の違いもあります。当院では膝の状態や患者さまのご希望に合わせて、治療法や治療プランを検討しています。

当院では、PRPを濃縮して用いる「PRP-FD注射」を採用しています。詳しくはこちら

培養幹細胞治療 PRP療法
治療材料 脂肪(幹細胞) 血液(多血小板血漿)
適応 変形性膝関節症の進行期〜末期 初期~進行期(末期も一部適応)
腱炎や靭帯炎、スポーツ外傷
即効性 1~3か月 約1ヵ月

軟骨は修復されますか?

脂肪由来幹細胞の多分化能(軟骨や骨や筋肉などの細胞に分化する能力)から、そういった効果も理論上は考えられます。また、治療前後のMRI画像で軟骨の厚みが増していたり[2]、関節鏡検査で治療後2年以上、軟骨の状態を改善もしくは維持していたという報告[3]も見受けられます。
ただ、まだ少ない症例数で、変形性膝関節症に対する痛みや関節機能の改善に比べ、軟骨修復の効果については研究中の部分にはなります。

費用について

培養幹細胞治療

定価(片膝)幹細胞採取料/培養保管料含む※追加18万円で両膝に変更可能
¥1,280,000

※表⽰価格は全て税別となっております。

※各種クレジットカードでもお支払いいただけます。

症例実績のお知らせ
幹細胞治療2,900症例突破

※当グループ調べ(2015年3月〜2020年8月)

 

初診料やMRI診断料、その他の治療の費用は、料金表ページをご確認ください。

医療費控除について

国民の医療費負担が高額にならないよう、国が設けた公的な保障制度です。制度のご利用を予定されている方は、支出を証明する書類(領収書など)が必要となります。領収書の再発行は致しかねますので、制度のご利用を検討されている方は、当院発行の領収書を確定申告まで大切に保管ください。
>確定申告書の記載方法は、『医療費控除用の記載例』を参考になさってください。

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